当社の特徴
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EAP業界の中で、2000年の創業当初からポジティブ・メンタルヘルスにいち早く取り組んでいます。
メンタルヘルスケアのコンサルティングからストレスチェック、相談対応、組織対策、研修、復職支援まで、一貫した総合的なサポートが可能です。
とくに当社独自の「総合ストレスチェックSelf」と連動した相談対応と組織対策には定評があります。 -
2022年12月時点で約1200団体の豊富な導入実績があり、業界トップ水準です。
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はい。顧問医（精神科、心療内科の産業医）だけではなく、全国の医療機関とネットワークがあります。
また、全国100か所以上のカウンセリングルームと提携しています。 -
職場のメンタルヘルスおよびストレスチェックに関する専門知識・対応力をもったカウンセラーが豊富に在籍しているのが当社の特徴です。
また、カウンセラーに対する研修会を月に１回以上実施し、それ以外にも顧問医からスーパーバイズを受ける機会を月に１回以上設けています。 -
医療情報専門のプライバシーマークであるMEDISからの認証を受け、厳正な管理に努めています。
ストレスチェック結果等の５年間保管を行っています。
サービス全般
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メンタルヘルスケアへの取り組みが初めてのお客様から、創業以来サポートを継続していただいているお客様まで、各社各様の状況に応じたサービスをご提供しています。
継続してご利用いただくことで、過去データとの比較や効果を検証しながらの対応が可能となります。 -
経験豊富なスタッフがメンタルヘルスケアおよびストレスチェック制度の導入準備から実施、個人および組織対策まで、万全かつ丁寧にサポートします。
そのため、メンタルヘルスケアについての予備知識がなくても大丈夫です。 -
弊社の営業担当および専門スタッフがメンタルヘルスに関するコンサルティングから対策実施までをサポートします。
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メンタルヘルスケア情報やWebサイト「こころ♥元気生活」での情報の提供、面接・相談の勧奨、電話・メールによる相談対応、研修等、ニーズに即した各種サービスをご提供しています。
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一般的なセルフケアおよびラインケア研修をはじめ、ハラスメント、コミュニケーション、リラクセーション法、メンター、組織分析結果の活用、産業保健スタッフ向け研修等、豊富な研修メニューをご用意しています。
お客様のご要望に合わせて研修内容をご提案いたします。
総合ストレスチェック Selfについて
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開発当時（2002年）のストレスチェックは、ストレスの問題点を指摘するチェックが多く、セルフケアや職場の活性化に適さないものがほとんどでした。
そこで、ストレスへの対応力や仕事への意欲を高め、働く個々人と職場の元気づくりを目的にした「Self健康増進モデル」に基づくストレスチェックを開発しました。それがSelfです。
Selfは、職業性ストレス簡易調査票（1999年開発）について指摘されていたいくつかの課題を克服するために設計・開発しました。 -
2022年12月時点で、累計350万人以上の方が受検されています。
こうした実績に基づく、豊富な組織データとストレス傾向、対策実施に基づくソリューションを組織分析レポートに活かし、研修やコンサルティングにご活用いただいています。 -
Selfでは職業性ストレス簡易調査票と同様、NIOSHの職業性ストレスモデルを基本としています。
しかし、職業性ストレス簡易調査票では質問数を減らすために採用されなかった「プライベートのストレス要因」やストレス対応力と深く関係する「個人要因」を加えています。
とくに、セルフケアに欠かせないストレス対処に関するチェック領域を充実させています。 -
野村忍医学博士（早稲田大学教授）監修のもと、約1万5000人（2013年）の回答結果を用いたSelfの再標準化を達成。
調査票の科学的なエビデンスとして必要な信頼性および妥当性についての検証を行っています。
ストレスチェック制度
準備
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はい。弊社顧問医（産業医）がストレスチェックの実施者となることや医師面接の受託も可能です。
また、ストレスチェック制度に詳しいスタッフやカウンセラーが在籍していますので、幅広いご相談、ご要望に対応可能です。 -
はい、可能です。弊社顧問医（産業医）を含め、実施者業務を弊社にて受託しています。
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スケジュール調整のうえ、衛生委員会への出席は可能です。
ただし、別途の費用が必要となりますのでご了承ください。 -
はい。Selfは、労働安全衛生法（第66条の10）に規定されるストレスチェックの要件を完全に満たしています。
職場のストレス要因、心身の自覚症状、職場における周囲からの支援に関する領域を含み、いずれの領域についても科学的なエビデンスを確立しています。
ストレスチェック制度に適応した調査票として、安心してご利用いただけます。 -
法令にて必要とされた①ストレスの特徴や傾向を数値、図表等で示したもの、②高ストレスの該当の有無、③面接指導の要否について、わかりやすく示しています。
さらに、ストレス傾向についての個々人に合ったコメントやストレス課題に関するアドバイス、電話・メール（無料）による相談窓口のご案内を掲載するなど、セルフケアのための情報も充実させています。 -
Webタイプをご利用いただいた場合のほうが実施完了までの期間が短く、コスト・メリットがあります。また、PCまたはスマホで受検が可能で、セルフケア・コンテンツのご活用などのメリットもあります。
※インターネットの利用環境については、営業担当にご確認ください。
一方、用紙タイプでは、従業員の皆さまのインターネット環境やPCスキルにかかわらず受検が可能であり、結果が手元に残るというメリットがあります。
状況に応じて、Webタイプと用紙タイプを併用いただくことも可能です。 -
はい、可能です。
事前に営業担当にお問い合わせください。
実施
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通常は、2～3週間を基本としています。実際には、受検状況を確認しながら決定します。
未受検の方への受検勧奨を考慮し、事前に延長期間を含めて実施期間を設定することも可能です。 -
ストレスチェックの実施から、医師による面接指導の勧奨、面接指導の実施、事後措置まで、通常では4か月以上の期間が必要となります。
また、実施までには3か月以上の準備期間が望まれます。 -
ストレスチェック制度の実施マニュアル（厚生労働省）に例示されている方法に即して、ストレス要因、心身のストレス反応、および周囲のサポートの結果から高ストレス者の選定を行います。
この結果を産業保健スタッフ専用サイトにて、実施者（産業医等）が確認し、要面接者の確認を行うことができます。
医師面接
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はい、可能です。
当社および提携各社による委託医師のネットワークを活用し、対応いたします。 -
はい、委託先実施事務従事者として、医師面接の申出受付を受託することが可能です。
委託に伴い、事前に面接受付に関する業務内容およびご報告内容の確認をさせていただきます。ただし、別途の費用が必要となります。 -
現状では面接勧奨に対して申出は、5％未満となる場合が多くなっています。
そのため通常は全従業員の0.5%未満となりますが、各事業場のメンタルヘルス体制やストレスの状況、面接勧奨の方法等により実際の申出人数は異なってきます。 -
勧奨だけでなく、従業員へのストレスチェック制度の目的やプライバシー保護、不利益扱いの禁止についての理解促進も大切です。
また、医師面接の勧奨方法や勧奨回数により申出人数は変化します。
さらに、補足的な面談の活用、通常の産業保健活動との連携、産業保健スタッフからの勧奨等、様々な対策がありますのでご相談ください。
保管
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当社のセキュリティールールに基づき、個人結果について、5年間保管することが可能です。
また、契約内容に基づき、ストレスチェック実施後に個人データを委託元（お客様）に返却することも可能です。
集団分析等
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Self組織分析のレポートには、組織全体の報告書と、部署や課などの組織単位ごとの報告書があります。
集計対象としては、組織全体、性別、年代、役職、残業時間を基本に、部署別分析等、ご要望に応じた分類で分析を行っています。
また、比較データとして、前回（昨年）比較や業界比較、規模比較等が可能です。
その他、分析の詳細は営業担当にご相談ください。 -
集団分析の結果を職場環境の改善に活用することは大変重要であり、弊社では創業当初から取り組んでいます。
詳細な報告書による課題と対策のご提案、分析結果を活用した管理職研修および管理職コンサルティング、対策実施後のサポート研修等をご提供しています。
また、PDCAにご活用いただくための弊社独自の組織改善ツールをご用意しています。具体的には、お客様のご状況やご要望に沿って、ご提案いたします。